退職したら極力安く抑えたい自動車の購入・維持費用をサイズで比較

退職が決まり車選びをした時のことを振り返ってみたいと思います。
私の勤めていた会社では通勤利用可能な社用車が貸与されていたため、駐車場の都合上自分の自動車を所有していませんでしたが、退職しそれがなくなるということで、その後の環境を考えながら当面使用する自動車を購入することにしました。
車選びをする際、車種や年式などにこだわらなければ幅広い価格帯から選ぶことが可能ですし1回きりの負担で済みますが、保有することで発生する費用についてはそうはいきません。一度保有してしまうと毎年継続して負担するものになりますので、この時の車選びは費用面を最優先で考えることにしました。

自動車税・軽自動車税を考える

まず最初に考えたのが自動車税です。
自動車税・軽自動車税は毎年41日時点での自動車所有者に対してかかる地方税です。
税額は用途や総排気量により決まりますので、毎年発生する納税義務を考えた結果、総排気量をある程度絞り込むことにしました。
ちなみに自家用乗用車の税額は下の表のようになっています。

用途区分 総排気量 税額
~2019/9 (2019/10~)
普通車                              1.0リットル以下 29,500円 25,000円
  1.0リットル超~1.5リットル以下 34,500円 30,500円
  1.5リットル超~2.0リットル以下 39,500円 36,000円
  2.0リットル超~2.5リットル以下 45,000円 43,500円
  2.5リットル超~3.0リットル以下 51,000円 50,000円
  3.0リットル超~3.5リットル以下 58,000円 57,000円
  3.5リットル超~4.0リットル以下 66,500円 65,500円
  4.0リットル超~4.5リットル以下 76,500円 75,500円
  4.5リットル超~6.0リットル以下 88,000円 87,000円
  6.0リットル超 111,000円 110,000円
軽自動車 一律 10,800円  
2019101日の消費税増税時に自動車税率が引き下げられる見込みです。2019101日以降に新車登録された自動車は表の「2019/10~」の欄になります。

自動車税の優遇措置は考慮せず

自動車税にはグリーン化税制による軽課措置もありますが、考えていたのは中古の普通自動車で年式も古いものになる予定でしたのでこの部分は考慮しませんでした。

あまり古い車は税負担が重くなる

古いものを選ぶといっても新車登録後一定年数が経過した自動車は自動車税・軽自動車税の負担が重くなってしまいます。せっかくお買い得車を見つけも年式によっては税負担が大きくなる可能性もありますので、初度登録年度と何年使用するつもりかも車選びの要素になりました。
令和1年度分自動車税のグリーン化税制の重課(ハイブリッド車などのエコカーについては対象外)は下表のようになっています。

  初度登録から 重課
自動車税 ガソリン車 13年超 概ね15%
LPG車
ディーゼル車 11年超
軽自動車税   13年超 概ね20%

 

車検費用を考える

もう一つ選ぶ車種によって変わってくる費用が車検代です。「自動車重量税」や「点検費用」は自動車のサイズによって異なってきますので、この時の車選びで考慮した要素の一つです。
車検費用は、どの業者を選んでも一律の「法定費用」と業者により金額に差がある「点検費用(基本料)」の2つに分けて考えることができます。

法定費用

法定費用には、自動車重量税・自賠責保険料・印紙代の3つがあります。

自動車重量税

新規登録または車検時に、車検証の有効期限分をまとめて支払う自動車の重量により金額が異なる法定費用です。

車検期間 車両重量
~0.5t 0.5t~1t 1t~1.5t 1.5t~2t 2t~2.5t 2.5t~3t
1年 4,100円 8,200円 12,300円 16,400円 20,500円 24,600円
2年 8,200円 16,400円 24,600円 32,800円 41,000円 49,200円

自賠責保険料

自動車損害賠償責任保険料の略で交通事故の被害者を救済するための保険で、CMで流れているような任意保険と異なりすべての自動車に加入が義務付けられています。

車種 37ヶ月 36ヶ月 25ヶ月 24ヶ月 13ヶ月 12ヶ月
普通車  36,780円 35,950円 26,680円 25,830円 16,380円 15,520円
軽自動車 35,610円 34,820円 25,880円 25,070円 15,960円 15,130円

印紙代

国に対して支払う手数料が印紙代です。検査手数料とも言います。通常下記の料金ですが、指定整備工場経由の場合やユーザー車検の場合では金額が少し異なるようです。

車種 検査手数料
3ナンバー車 1,800円
5ナンバー車 1,700円
軽自動車 1,400円

点検費用

点検費用は、車検を依頼する業者によって大きく変わります。費用だけでいうと一般にはディーラー車検が最も大きく、以下自動車工場・カー用品店・ガソリンスタンドの順で安く抑えられるのがユーザー車検といわれています。
ただし、24ヵ月点検などその内容も少し違ってきますので、一概に費用だけで選択するのは危険かもしれません。
この時点では車のサイズが小さいほど点検費用も少し安くなることだけを抑え、どの業者に依頼するかは車検の時期が来てから考えればいいということで深く考えませんでした。

 

自動車保険も考える

車に関係してもう一つ考えなくてはならないのが自動車保険です。損害保険会社や共済など多くの商品があり、加入方法もディーラーや自動車工場など代理店を経由する方法や、郵送などでダイレクトに申し込むものなど様々ですが、私の場合最優先事項が「費用」であったためネット型の自動車保険を第1候補にして選ぶことにしました。
ただし、本当に困ったときに使うのが保険ですので、保険料は安いけれど事故対応がしっかりしていないものを選んでしまっては本末転倒です。ネット型自動車保険はどんなものかその内容について多少調べてみました。

もしもの時の対応は問題ないのか

ネット型自動車保険を考えたとき、最大の不安要素が事故対応能力でした。近くの代理店を通しての契約でしたら、もしもの時でも連絡すれば駆けつけてくれるでしょう。ただこの点については、多くのサイトで問題ないといった趣旨のことが書いてありました。そもそも実際に事故対応するのは保険会社の人間ですので、処理に際して代理店のできる行為は限られています。保険会社の行う行為を仲介する立場になりますので、知り合いが間にいないと不安だということさえなければ事故の際の役割は小さいかもしれません。また24時間駆けつけますというサービス内容を打ち出すネット型の保険会社も出てきていますので、保険会社選びさえ間違えなければ問題ないのかもしれません。

メリットとデメリット

最大のメリットは、その保険料の安さでしょう。多くのネット型自動車保険には、インターネット経由で申し込むことで保険料が安くなるインターネット割引がありますので、基本の保険料がさらに安くなる可能性もあります。
デメリットはというと、事故対応能力が問題ないということであれば、ほかに考えられるのは申込手続きをすべて自分でしなければならないといったところでしょうか。代理店経由でしたら担当者と面談し相談しながらの手続きもできますが、ネット型ではそれができません。ただし、ほとんどのネット型自動車保険を販売している保険会社にはコールセンターが設置されていますので、疑問点や不明点については電話で確認することができそうです。

実際に見積もりを確認

いくつかのサイトや雑誌を参考に確認した結果ネット型自動車保険への不安はほぼ払拭されましたので、次は保険会社選びです。はじめはCMなどで目にする保険会社のサイトをひとつずつ見ていたのですが、それぞれのサイトで希望条件などを記入し簡易見積もりを見ることは結構労力のいる作業でした。
そこで活用したのが、自動車保険の一括見積もりサービスです。
正直、一度請求するとその後しつこい勧誘のメールや電話が来るのではないかと最初は躊躇したのですが、保険会社ごとに見積もりを請求することは大変だということがわかりましたし、どんな方法でも結局勧誘の案内は来ます。そう納得しサービスを利用したところ、同等の補償内容であっても保険料に開きがあったり、同じくらいの保険料でも付加サービスが違っていたりといったことが確認でき、その時点で自分の意向に最も合った保険を選ぶことができました。

 

さいごに

今回、自動車購入にあたり費用削減のため色々調べてみたわけですが、選び方次第でその額が随分違ってくることをあらためて認識しました。車選びの基準は人それぞれだと思いますが、費用基準で考えた私の場合、前もってシュミレーションしたことで負担を軽減でき満足の結果となりました。
もし、同じように退職のタイミングで車選びをされている方の参考になれば幸いです。